合同企業説明会「SENKITA未来エキスポ2025」に参加しました。

2025.2.12

合同企業説明会「SENKITA未来エキスポ2025」に参加しました。

北上市の専修大学北上高等学校で2月12日開催された、合同企業説明会「SENKITA未来エキスポ2025」に参加しました。

「SENKITA未来エキスポ2025」は、地元中小企業の業務内容や経営方針などをご紹介し将来の進路選択の一つにする取り組みで、北上市の株式会社小田島組様のご協力により2022年から開催されており、弊社は今年初参加となります。
専修大学北上高等学校商業科2年生76名を対象としています。

様々な地元中小企業が自社の紹介を行い、
弊社からは仕事内容の説明とインターンシップ体験についてご紹介しました。

株式会社アベヤスは、経営理念として『活力ある「まち」・「ひと」・「しごと」の創造』に取り組む、と掲げています。
弊社のことを知っていただくだけでなく、活気あるまちづくり、ひとづくり、しごとづくりについて、未来ある高校生の皆さまが興味を持つきっかけとなれれば幸いです。

【株式会社アベヤス】

株式会社アベヤスは、「時代と共にすべての働く人の安心・安全で快適な環境」を提供します。中小企業の次世代経営に向けた総合コンサルティング、ＯＡ機器・通信機器・ソフトウェアの販売・保守、ＬＡＮ／ＷＡＮネットワーク構築及び施工・保守、ホームページ・SNSの作成および運用サポート、オフィス家具・事務用品の販売まで。

住所：〒024-0094　岩手県北上市本通り3-3-9

TEL : 0197-63-5201

FAX ：0197-63-5778

HP　：https://www.abeyasu.co.jp

MAIL：info-hp@abeyasu.co.jp

【GDXオフィスラボ】

『働く人個々のワークスタイルに合わせた空間を創造する』

GDXオフィスラボは、個人のニーズやライフスタイルにより多様化する働き方に対応し、パフォーマンスを最大限に発揮できる、チームのコミュニケーションが活性化する「働き方」「働く空間」を提案します。

TEL. ：0120-958-339

HP ：https://gdx-office.com/

MAIL： info@gdx-office.com

2025.2.10

令和6年度第２回いわてで働こう推進協議会に出席しました。

2月10日（月）、令和6年度第２回いわてで働こう推進協議会に弊社代表取締役社長橋本竜博が出席しました。

会議では、岩手労働局長、岩手県知事、教育機関、経済団体などのトップが一堂に会し、県内の労働環境改善や若者・女性の岩手県内での就職を推進する活動の取組報告や協議・意見交換を行いました。

弊社からは、インターンシップの学生に営業の同行や提案資料作成などの体験をしていただいたことから、2期連続の採用につながった事例をご紹介しました。

【株式会社アベヤス】

住所：〒024-0094　岩手県北上市本通り3-3-9

TEL : 0197-63-5201

FAX ：0197-63-5778

HP　：https://www.abeyasu.co.jp

MAIL：info-hp@abeyasu.co.jp

【GDXオフィスラボ】

『働く人個々のワークスタイルに合わせた空間を創造する』

TEL. ：0120-958-339

HP ：https://gdx-office.com/

MAIL： info@gdx-office.com

2025.2.10

【3月4日】『令和6年度岩手県南中小製造業等ＤＸ伴走支援事業成果報告会』をハイブリッド開催

～県南広域振興局管内ものづくり企業３社によるDX成果報告をご紹介～

中小企業の次世代経営を支援する総合経営コンサルティングを展開する株式会社アベヤス（本社：岩手県北上市、代表取締役社長：橋本竜博、以下「アベヤス」）は、2025年3月4日（火）に奥州市で開催される『令和6年度岩手県南中小製造業等ＤＸ伴走支援事業成果報告会』の運営事務局を務めることをお知らせいたします。

お申込みURL：https://forms.office.com/r/bPJb07QjWe

■令和6年度岩手県南中小製造業等ＤＸ伴走支援事業について

　『令和６年度岩手県南中小企業製造業等DX伴走支援事業』（以下「本事業」）は、中小企業のデジタルトランスフォーメーション（以下「DX」）促進を通じた県内企業の生産性向上や付加価値を創出することを目指しています。

　岩手県県南地域は自動車・半導体関連企業を中心に多くの製造業が集積する一方、人口減少等による従業員の確保が困難となる中で、デジタル技術を活用した生産性の向上が求められています。こうした環境の中で、本事業では、岩手県南地域のものづくり企業に対しＤＸの理解を促進させるとともに、デジタル技術等の専門家による伴走支援を行うことで企業のＤＸを推進し、様々な経営課題の解決に取り組んでいます。